「デジタル・フォレンジック」の普及・促進を図り健全なIT社会の実現に貢献する
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コラム

第518号コラム:「WannaCry騒動から1年経って」

第518号コラム:西川 徹矢 理事(笠原総合法律事務所 弁護士)
今年も、例年通り、3月末に各方面から2017年のサイバー犯罪等の概要と2018年の同予想が公表された。内容的には、予想通り、昨年5月の「WannaCry騒動」で盛り上がったランサムウエアの脅威がメインになっており、2018年もこの基調が続き、その傾向は容易には変わらないとするものが多く、内容としては至極妥当なものであった。ただ、個人的には、年が明けてから、予想した割には世間の耳目を惹くようなランサムウエア関連の犯罪報道に出会っていないとのイメージがあり、やや腑に落ちない点もあった。この「WannaCry騒動」から丁度1年経ったことでもあり、自分なりにこの1年を振り返ってみる。

第517号コラム:「第15期IDF活動について」

第517号コラム:丸谷 俊博 理事・事務局長(株式会社フォーカスシステムズ 新規事業推進室 室長)
IDF事務局長の丸谷です。今期はIDF設立から15年目となります。本研究会はIT機器・技術の進歩による情報化社会への動きが急激に拡張し出し、個人情報漏洩やウィルスの蔓延等の様々な情報セキュリティ上の課題の顕在化とインシデント発生時の早急な原因究明と対策が求められるようになった2004年に、デジタル・フォレンジックがこれらへの対応に必須となると信じる設立役員22名によりデジタル・フォレンジックの普及・啓発を目指して日本で初めて設立されました。

第516号コラム「オープンソース情報の収集活動時において留意しなければならないこと」

名和 利男 理事(株式会社サイバーディフェンス研究所 専務理事/上級分析官)
最近、サイバー攻撃対処のために、オープンソース情報を収集することが強く求められるようになってきています。この必要性について、サイバー脅威インテリジェンス(Cyber Threat Intelligence)の提供会社がさまざまな説明をしていますが、筆者なりの説明をしてみたいと思います。

第515号コラム「エンジニアと法律家とのさらなるコラボレーションに向けて」

櫻庭 信之 理事(シティユーワ法律事務所 パートナー弁護士)
IoT、 AI、 ビッグデータ、自動運転。最近、朝刊でこれらのことばを目にしない日はありません。最先端の技術は、農業、医療、運輸、金融、教育、家電、エネルギー、通信、宇宙事業等々、わが国のほぼあらゆる産業分野に広がりをみせて日々発展し、デジタル経済を押し進めています。ただ、これら広範におよぶ技術も、いったんトラブルとなれば、どれもがデジタル・フォレンジックの射程の問題となりうるものです。

第514号コラム「第6回慶應義塾大学サイバーセキュリティ研究センター行事『サイバーセキュリティ国際シンポジウム』について」

手塚 悟 理事(慶應義塾大学大学院 政策・メディア研究科 特任教授)
2015年8月に、慶應義塾大学は全塾研究センターとして「サイバーセキュリティ研究センター」を設立しました。その記念行事として昨年の2月に開催したサイバーセキュリティ国際シンポジウムについて、第405号コラム「『サイバーセキュリティ国際シンポジウム-重要インフラ対策とTOKYO2020に向けた戦略-』に参加して」にて紹介しました。その後、第432号、第458号、第490号の本コラムで、第3回、第4回、第5回の「慶應義塾大学サイバーセキュリティ研究センター行事『サイバーセキュリティ国際シンポジウム』」について述べました。

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