第515号コラム：櫻庭 信之　理事（シティユーワ法律事務所　パートナー弁護士）
ＩｏＴ、 ＡＩ、 ビッグデータ、自動運転。最近、朝刊でこれらのことばを目にしない日はありません。最先端の技術は、農業、医療、運輸、金融、教育、家電、エネルギー、通信、宇宙事業等々、わが国のほぼあらゆる産業分野に広がりをみせて日々発展し、デジタル経済を押し進めています。ただ、これら広範におよぶ技術も、いったんトラブルとなれば、どれもがデジタル・フォレンジックの射程の問題となりうるものです。

第514号コラム：手塚 悟　理事（慶應義塾大学大学院　政策・メディア研究科　特任教授）
２０１５年８月に、慶應義塾大学は全塾研究センターとして「サイバーセキュリティ研究センター」を設立しました。その記念行事として昨年の２月に開催したサイバーセキュリティ国際シンポジウムについて、第４０５号コラム「『サイバーセキュリティ国際シンポジウム－重要インフラ対策とＴＯＫＹＯ２０２０に向けた戦略－』に参加して」にて紹介しました。その後、第４３２号、第４５８号、第４９０号の本コラムで、第３回、第４回、第５回の「慶應義塾大学サイバーセキュリティ研究センター行事『サイバーセキュリティ国際シンポジウム』」について述べました。

第513号コラム：辻井 重男　理事・顧問（中央大学研究開発機構　機構フェロー・機構教授）
このところ、ＮＨＫや映画会社から、暗号について取材がありました。相変わらず、中世の古文書とか、サスペンスとか。全く困ったものです。金融、仮想通貨のみでなく、医療、行政、契約システム等広く社会基盤となり、社会構造を変えつつあるブロックチェイン（分散台帳管理システム）の基盤技術が、公開鍵暗号、特に楕円曲線暗号による電子署名であり、仮想通貨の場合、「公開鍵暗号の秘密鍵＝現金」だという時代なのに。尚、米国では仮想通貨と言わず、「暗号通貨」と呼んでいます。