第42号コラム： 萩原　栄幸　氏（ネットエージェント株式会社　取締役）
題：「最近のネット記事投稿で気がついたこと」

縁あって昨年１１月からＩＴｍｅｄｉａに投稿記事を毎週掲載させて頂いている。思えば週間記事というのは以前私がまだペンネームを書籍ごとに多用していた時期に金融機関であれば必ずといっていいほど購入されていた「週刊金融財政事情」の「情報セキュリティ入門」２０回シリーズ以来である。（当時のペンネームは山岡俊一）ただし、実際に行って気がついたのだが「紙」と「ネット」の違いに今更ではあるがびっくりした。
当時は原稿を作成後たとえ週刊とはいえその後校正、版下確認など何回かの確認作業がありやっと印刷という感じであったのでどんなに原稿が遅れても印刷所の持ち込み３日前くらいでないとその他の作業が完了しなかった。ところが現在のネットはどうか・・・
びっくりしました。確認作業は全くなし。私が原稿を書くのが遅延しても催促の電話もない。黙っていたら投稿記事がアップする火曜日の早朝の前日頃にやっと「原稿まだですか？」という問い合わせがあった！つまり今まで必至に守っていた「原稿はアップの１週間前に必着のこと！」というのがめちゃくちゃに「さばを読んで」いたのである。

第41号コラム：向井　徹　理事　（株式会社リアリット　代表取締役副社長兼グループＣＯＯ）
題：非常に悩ましいが、嘆いてばかりでもはじまらない!!」

ある会合で「最近、自分はいったい何屋か？よく解らなくなった」という人が多くなっているという話題で盛り上がりました。

ＩＤＦ会員のみなさんの中にはいらっしゃいませんか？

実は私もそうなのですが、身近な経営者の中にはこのような人が少なからず居ます。

景気の極端なスローダウンが進み、どこの現場でもパートさんの削減や派遣社員切りなどでどんどん人が少なくなっています。そうなると正社員が対応しなければならない業務範囲がグンと増える訳ですが本来の業務が決して暇だったわけではないのですぐに穴埋めができるわけではありません。急いで現場に入ることになった社員は「見たことも聞いたこともない業務」が山ほどあっててんてこ舞い。
たびたびスタックしたり、時には大きなトラブルになったりで四苦八苦することになります。
こういう状態が長引くと体調を壊したり、中には心の病になる人も出てきます。

第40号コラム：松本　隆　理事（ネットエージェント株式会社　フォレンジック調査部　部長）
題：「メモリダンプとフォレンジック」

コンピュータ・フォレンジックの手法を用いて調査を行う際に、揮発性情報、特にメモリに展開されたアプリケーションの解析をどのように行うかという点は、重要な課題と考えられます。

「証拠収集とアーカイビングのためのガイドライン（RFC 3227）」にも述べられていますが、証拠を収集する際には、揮発性の高いものから低いものの順に取得するという約束ごとがあり、その手法も明確になっています。

しかし、取得した揮発性情報のダンプファイルをどのように調査に結び付けるかといった点に関しての明確な取り決めは、私の知る限り殆ど存在していません。
その理由のひとつとして、これまではハードディスク上に存在する痕跡を確認することにより調査の目的を達成することが多く、現実的にメモリ解析まで行う案件が非常に限られていたことがあります。
また、通常メモリ解析は、アプリケーションのデバッグなどに用いることが一般的で、フォレンジック用途に適した解析ツール自体が不足していたことなどが挙げられるのではないでしょうか。

第39号コラム：山本 貴志 幹事（株式会社NTTデータ）
題：「身近に感じる情報セキュリティ」

最近とみにSaaS（Software as a Service）やクラウド・コンピューティングという言葉を耳にする機会が多くなりました。従来からの情報システムを「保有する」という考え方から、その機能をサービスとして「利用する」という方向へシフトしてきていると感じます。

一例に過ぎませんが、グーグルの「Google Apps」、アマゾンの「EC2」、セールスフォースドットコムの「Force.com」などのサービスを、既に国内外の大手企業が基幹システムやインフラに活用するといったケースも、多く報じられるようになり、国内外の様々な事業者もトレンドに乗り遅れるなとばかりに類似、関連サービスを提供しています。

確かに、SaaSやクラウドのメリットは大きいかもしれません。サービス事業者が提供するコンピューティング・リソースやプラットフォーム、アプリケーションサービスを、「使いたい時に」「必要な分だけを」「低コストで」利用可能となるからです。これまで、情報システムに膨大な経営資源を投下し続けてきた企業にとって、コストパフォーマンスを飛躍的に高める有効な選択肢となります。利用者の視点でも、業務環境・要求の変化に迅速に対応したサービスが期待できます。