和田 則仁　理事（慶應義塾大学　医学部　外科学　専任講師）

あと１０年でなくなる仕事というのがショッキングに報道され、そのリストに挙げられた職業の人は心穏やかではないでしょう。ホテルの受付係は、最近のビジネスホテルでは現実のものとなっていると実感されます。空港のチェックインなども同様でしょう。幸い、医師はその中にありませんでしたが、少なくとも、診断学の多くの部分はもはや医師を必要としていないようです。

湯淺 墾道　理事（情報セキュリティ大学院大学　学長補佐・情報セキュリティ研究科　教授）

先日、韓国の首都ソウルから地下鉄で30分ほどのところにある果川市の韓国中央選挙管理委員会のデジタル・フォレンジックラボを訪問した。以前の第410号コラムでは韓国警察のデジタル・フォレンジックについて紹介したが、今回は、韓国の中央選挙管理委員会のデジタル・フォレンジックについて若干の紹介を試みたい。

手塚 悟　理事（慶應義塾大学大学院　政策・メディア研究科　特任教授）
昨年の8月に慶應義塾大学が全塾研究センターとして「サイバーセキュリティ研究センター」を設立し、その記念行事として、今年の2月29日(月)に開催したサイバーセキュリティ国際シンポジウムを、第405回コラム「題：『サイバーセキュリティ国際シンポジウム－重要インフラ対策とTOKYO2020に向けた戦略－』に参加して」にて紹介しました。

伊藤 一泰　理事（栗林運輸株式会社　監査役）

シェアリングエコノミーとは、「遊休資産（非効率な資産）をインターネット上のプラットフォームを介して、個人間で貸借、売買、交換することでシェア（共有化）していく新しい経済の動き」と定義されている。

西川 徹矢　理事（笠原総合法律事務所　弁護士）

今年に入って身代金要求型不正プログラム（ランサムウエア）による被害が急増し、インターネット利用者にとって大きな脅威となっている。このマルウエアは、感染端末及びネットワークドライブに保存されている文書、動画、写真等のファイルを暗号化して、当該データを「人質」として金銭等の財物（「身代金」）を要求するものである。初出は、かなり前であるが、ここ数年このマルウエアを使った被害が広く国内外において猛威を振るっているのである。