湯淺 墾道　理事（情報セキュリティ大学院大学　学長補佐・情報セキュリティ研究科　教授）

先日、韓国の首都ソウルから地下鉄で30分ほどのところにある果川市の韓国中央選挙管理委員会のデジタル・フォレンジックラボを訪問した。以前の第410号コラムでは韓国警察のデジタル・フォレンジックについて紹介したが、今回は、韓国の中央選挙管理委員会のデジタル・フォレンジックについて若干の紹介を試みたい。

手塚 悟　理事（慶應義塾大学大学院　政策・メディア研究科　特任教授）
昨年の8月に慶應義塾大学が全塾研究センターとして「サイバーセキュリティ研究センター」を設立し、その記念行事として、今年の2月29日(月)に開催したサイバーセキュリティ国際シンポジウムを、第405回コラム「題：『サイバーセキュリティ国際シンポジウム－重要インフラ対策とTOKYO2020に向けた戦略－』に参加して」にて紹介しました。

伊藤 一泰　理事（栗林運輸株式会社　監査役）

シェアリングエコノミーとは、「遊休資産（非効率な資産）をインターネット上のプラットフォームを介して、個人間で貸借、売買、交換することでシェア（共有化）していく新しい経済の動き」と定義されている。

西川 徹矢　理事（笠原総合法律事務所　弁護士）

今年に入って身代金要求型不正プログラム（ランサムウエア）による被害が急増し、インターネット利用者にとって大きな脅威となっている。このマルウエアは、感染端末及びネットワークドライブに保存されている文書、動画、写真等のファイルを暗号化して、当該データを「人質」として金銭等の財物（「身代金」）を要求するものである。初出は、かなり前であるが、ここ数年このマルウエアを使った被害が広く国内外において猛威を振るっているのである。

名和 利男　理事（株式会社サイバーディフェンス研究所　専務理事/上級分析官）

第３１回オリンピックが、２０１６年８月５日から同年８月２１日の間、ブラジル・リオデジャネイロにおいて開催され、同年９月７日から１８日には、リオ２０１６パラリンピック競技大会が開催される予定となっています。